禁煙補助薬ー市場活況

禁煙補助薬ーー市場活況ーー

保険対象、国の健康施策が追い風　承認申請や開発続々　たばこをやめようとする人向けの禁煙補助薬をめぐり、製薬会社の動きが激しくなってきた。

市場をリードする外資が医療用での国内承認を目指す一方、国内製薬会社は外資と共同で新薬投入を計画している。医療機関での禁煙指導が公的医療保険の適用の対象になったことや、国の健康づくり施策「健康日本２１」に喫煙率引き下げの数値目標が盛り込まれる方針となったことなどが追い風になり、市場規模の拡大が見込めるためだ。

売り上げ急増

世界４位の医薬品メーカー、ノバルティス（スイス）の日本法人「ノバルティス　ファーマ」が製造、販売するはり薬タイプの禁煙補助薬「ニコチネルＴＴＳ」は、今年６〜７月の売上高が前年同期比で約２・５倍に急増した。

ニコチネルは、医療用の禁煙補助薬として国内で唯一使用が認められている。４月の診療報酬改定で、禁煙指導の受診に保険がきくようになったことを受け、ニコチネルも６月から保険の対象になったことが、販売増の主因だ。

製薬世界最大手の米ファイザーも６月、医療用の飲む禁煙治療薬「バレニクリン」の日本での製造、販売に関し、厚生労働省に承認申請した。米国内ではすでに８月に発売済みで、近く欧州連合（ＥＵ）でも発売する予定だ。

国内勢では大正製薬が、英グラクソ・スミスクラインとともに、はり薬タイプの禁煙補助薬の共同開発を進めている。

条件緩和　

厚労省は従来、禁煙は個人の意思の問題と位置づけ禁煙指導にかかる費用は、全額自己負担だった。しかし、禁煙によってがんや心臓病などの病気が減れば、医療費削減につながるとして、保険適用で禁煙指導の受診を促すことにした。

現状、禁煙指導へ保険を適用するには、対象患者が「１日の喫煙本数に喫煙年数を掛けた数が２００以上になる」などの基準があるほか、医療機関にも「敷地内すべてを禁煙にする」などの条件がある。

厚労省は、保険適用で受診状況や禁煙成功率が上がったかどうかを見極め、２００８年にも保険適用の条件緩和が必要かどうか判断する方針だ。条件が緩和されれば、禁煙補助薬に対する需要はさらに高まるとみられている。

大衆薬でも　

ドラッグストアや薬局などで買える一般用医薬品（大衆薬）でも禁煙補助薬を巡る各社の動きは活発だ。

「ノバルティス　ファーマ」は９月、製薬大手の第一三共と続けてきたニコチネルの大衆薬版の共同開発を年内に終了し、その後は単独開発に切り替えると発表した。日本の大衆薬市場を本格開拓する主力商品とする狙いとみられる。

米ジョンソン・エンド・ジョンソンは、ファイザーから大衆薬部門を年内に買収するのに伴い、同社が製造していたガムタイプの禁煙補助薬「ニコレット」も手中にする。「ニコレット」は０５年に７０億円を売り上げ、「年間１０億円売ればヒット商品」とされる日本の大衆薬市場では大ヒットとなっており、今後の販売戦略が注目される。

読売新聞ーー2006年10月18日より引用

最近はテレビでも禁煙薬のコマーシャルが増えてきました。
ニコレットもよくコマーシャルに出てきますね。
でもね、”最後は禁煙するぞ”　という強い意志がなければ成功しませんよ